米大統領選挙の顛末。情報による大分断を超克し、陰謀論のその先へ

今回はアメリカの大統領選の顛末をみて思ったことをお話します。今回のお話は、大統領選をこまめに追っていた方にとっては目新しい情報はないと思いますので、最新情報を求めている方は予めご了承ください。

 

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歴史の大転換期、新たなる時代の行く末。風の時代、ガイアの法則、ブッダとイエスの教え

 

西洋占星術ではこれからは地の時代から、風の時代になると言われていますが、どのような時代になるのでしょうか。ガイアの法則にも絡め、ブッダやイエスなどの偉大なる先人たちの教えからヒントを得ながら、今後の世界についてお話します。

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【動画内で紹介した本】

・『ニュー・アース』エックハルト・トール(著)

 

・『悟りを生きる: 非二元へのシンプルなガイド』スコット・キロビー(著)

 

・『ブッダのことば: スッタニパータ』中村 元 (翻訳)

 

 

・『ブッダの真理のことば・感興のことば』(ダンマパダ・ウダーナヴァルガ)中村 元 (翻訳)

 

・『ガイアの法則』千賀一生(著)

フリーメイソンの黒い教皇の予言:第三次世界大戦とその後の世界

今回は、フリーメイソンの「黒い教皇」によって予言された第三次世界大戦と今の中東情勢の関係についてお話します。

 

前回の動画では、イスラエルのネタニヤフ首相が、5月25日にパレスチナのヨルダン川西岸地区を数か月以内に併合する意思表明をしたという話をしました。

 

これに対して、ヨルダンなどのイスラム諸国が猛反発し、新たな中東戦争が勃発する可能性が高く、最悪の場合は第三次世界大戦と呼ばれるような大きな戦争に発展することも否めません。

 

さすがに第三次世界大戦にまで発展するとは考えにくいという人も多いと思いますが、第三次世界大戦はある人物によって予言されており、世界は実際にそのように動きつつあります。

 

その予言者は知る人ぞ知る、フリーメイソンの黒い教皇、アルバート・パイクです。今回はアルバート・パイクと彼が描いたとされる予言、ないしは計画書の内容と今の中東情勢の関係性についてお話します。

 

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ユダヤ人の起源とシオニズムの歴史。ロスチャイルドの関与と通説を覆す衝撃の説

前回の記事では、イスラエルによるヨルダン川西岸地区の併合計画についてお話しました。

イスラエル、ヨルダン川西岸地区併合計画実行宣言

 

今回は、根深い問題でもあるパレスチナ問題について理解を深めるためにも、そもそもシオニズムとは何なのかということを歴史から整理し、イスラエルとパレスチナのお互いの領有権の主張の内容をみて、どちらの主張に正当性があるのかという話に展開していきたいと思います。

 

また、この問題に関して、定説とされる歴史を覆すような、衝撃的な説もご紹介します。

 

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イスラエル、ヨルダン川西岸地区併合計画実行宣言

今回は大きく動こうとしている中東情勢についてお話します。

イスラエルのネタニヤフ首相は5月25日、ヨルダン川西岸の一部を併合する計画を、数ヵ月以内に推進するということを明らかにしました。

ヨルダン川西岸の土地の編入は、イスラエルの入植者が長い間夢見ていたものでした。

 

3500年以上前のユダヤ人の祖先がヨルダン川西岸で暮らしていたという聖書の記述を根拠に、歴史的に繋がりが深い土地であるとして、その土地に戻ることを願っていたのです。

日本のメディアではほとんど報じられていませんが、アメリカのメディアイスラエルのメディアが報じるところによると、ネタニヤフ首相は、ヨルダン川西岸を併合する「歴史的な機会」は、1948年のイスラエル建国以来、一度も起きたことがないと強調し、「イスラエルの主権を適用する時が来た。シオニズム史に新たな栄光の一章を記す」などと併合への強い意欲を示しました。

実際、今年の5月にネタニヤフ首相が率いるリクードは、ベニー・ガンツ氏が率いる中道野党連合の「青と白」と連立政権を発足し、新しい連立協定では、早ければ7月1日に併合の根拠法を可決することに言及しています。

ガンツ氏はこれまで、一方的な併合については反対してきましたが、連立合意でネタニヤフ首相に押し切られる形で、「米政府が承認すること」を条件に、国会の承認ないしは閣議決定を経て、7月1日以降にいつでも併合を可能とすることに同意したのです。

ただ、国際的にパレスチナ自治区の領土とされるヨルダン川西岸地区を併合するのであれば、パレスチナとその同盟国が猛反発しますし、新たな中東戦争が勃発することは必至なので、そう簡単に動けるものではありません。

例えば、ヨルダンのアブドラ国王は、イスラエルが引き下がらない場合、「大規模な紛争に発展することは避けられない」と警告しています。

 

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ソロスvsトランプと米中対立を煽る存在の正体。2つのNWO計画

前回の記事では、ジョージ・ソロス氏のこれまでの活動内容と、ロスチャイルド家との関係を明らかにしました。

 

金融経済を混乱させたり、様々な国で体制転覆活動を支援したり、難民や移民を支援することで、国家を分断し、グローバリズムの流れを加速化させており、それは最終的にNWOの構築に繋がっているという話でした。

 

さて、ソロス氏の活動内容を明らかにしたところで、今回の黒人差別抗議デモにおけるソロス氏の関係と、トランプ大統領とソロス氏は本当に対立しているのかという疑問点を明らかにしたいと思います。

 

そして中国政府はこの件にどのように絡んでいて、このデモの裏で何が起ころうとしているのかという話もしていきます。

 

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ジョージ・ソロスの役割。ロスチャイルド家との関係

ミネソタ州の黒人男性、ジョージ・フロイド氏が警官に取り押さえられ、殺害された事件を発端として、欧米で抗議デモが拡大していますが、そのデモに乗じて、反ファシズムの極左組織、アンティファが暴徒化しているということが、多くのメディアで取り上げられています。

そしてそのアンティファを支援するのは、ロスチャイルド家の番頭と言われる投資家のジョージ・ソロス氏や、中国共産党だという説も広がっています。

 

さて、トランプ大統領とソロス氏の対立が激化しているという見方が広がっていますが、果たして彼らは本当に対立しているのかという視点でお話しようと思います。

その前に、ジョージ・ソロス氏の経歴を簡単に振り返って、彼がグローバリズムを推進する目的を明らかにしたうえで、ソロス氏とトランプ政権との奇妙な繋がりと、両者の対立の裏で一体何が起ころうとしているのかという話に展開していきます。

 

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トランスヒューマニズムの歴史。ニューエイジ運動との共通性

今回はトランスヒューマニズムの歴史と、それに関連してくる、ニューエイジ運動や、大衆の洗脳をするための研究の一つ、MKウルトラ計画などについてお話します。

 

これを知ることでトランスヒューマニズム運動も、ニューエイジ運動も根っこ部分が同じだということがわかると思います。

 

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ムーンショット計画。内閣府が目指す「素晴らしい新世界」

今回は内閣府が掲げている「ムーンショット目標」についてお話します。

 

ムーンショット目標とは、今年の1月に内閣府が開催した「48回 総合科学技術・イノベーション会議」にて超高齢化社会などの社会課題に対して設定された目標のことです。

 

この会議で、「Human Well-being(人々の幸福)」を目指し、その基盤となる社会・環境・経済の諸課題を解決するために、6つのムーンショット目標を掲げました。

 

内閣府がどのような未来を描いているのかを見ていきましょう。

 

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