今回はトランスヒューマニズムの歴史と、それに関連してくる、ニューエイジ運動や、大衆の洗脳をするための研究の一つ、MKウルトラ計画などについてお話します。
これを知ることでトランスヒューマニズム運動も、ニューエイジ運動も根っこ部分が同じだということがわかると思います。
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IT化する「新・軍産複合体」とトランプ政権の関係
前回の記事では軍産複合体の歴史を解説しましたが、今回はトランプ政権と軍産複合体の関係と、最新テクノロジーでIT化する軍産複合体の実態に迫ります。
アメリカvsイラン戦争を促す「軍産複合体」の実態
2020年早々、アメリカとイランの戦争が始まってしまうのではないかと騒がれましたが、1月8日、トランプ大統領はホワイトハウスで「イランによるミサイル攻撃の死傷者はない」として、イランへの軍事攻撃を見送りました。ギリギリのところで寸止めされたようです。
しかし両者の緊張はまだ終わっていません。
表向きの発言からするとアメリカのトランプ大統領は、シリア、イラク、アフガニスタンなど危険で無用な地域からアメリカ軍を撤退させる方針でしたが、今回の騒動でイラク駐留が長引くことになりそうです。
今回の騒動のきっかけにもなったイラン軍の高官ソレイマニ氏の暗殺の動機はトランプ大統領の弾劾騒動から国民の目を逸らすためともいわれていますが、トランプ大統領としては米軍を撤退させたかった一方で、自らの地位を保ちたかったので目を逸らすための「ネタ」を探していたのだと思われます。そこで戦争、もしくは戦争になるかならないかのギリギリの状況を望む軍産複合体という勢力の意向とネタを探していたトランプ氏の利害が一致し、今回の暗殺事件に進展したのではないかと思われます。
トランプ政権も一枚岩ではなく、いろいろな勢力が入り混じっており、その中でも戦争ビジネスで潤う軍産複合体の勢力が最近存在感を強めています。結局イラクの駐留が長引くとそれは軍産複合体にとっては好都合です。
軍産複合体というのは、米国の軍需産業と国防総省（ペンタゴン）が維持する相互依存体制があり、その体制は第二次世界大戦以降、戦争のたびに潤ってきました。オバマ政権になってからは軍産複合体は存在感を弱めつつあったのですが、トランプ政権になってから息を吹き返し、影響力を急速に高めています。最近では「ディープステート」とも呼ばれますが、一般メディアではあまり取り上げられないために謎が多いままです。
これから記事を前後編で分けて、前編としてその軍産複合体の実態（歴史）に迫り、後編としてトランプ政権において軍産複合体がどのような影響力を持っているのかについて検証していきたいと思います。
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中国は、ニューヨークに本部を置く国際的な人権団体「ヒュ
ツ・ウォッチ」、全米民主主義基金（NED）、米民主党系シンクタンクの全米民主研究所（NDI）、米共和党系の国際共和研究所（IRI）、フリーダムハウスの５団体を名指しし、制裁を実施すると発表しました。
中国は「これらのNGOは
これは単なる中国の陰謀論と片付けてはなりません。実際それら組織の裏にいる者によって今まで政府の転覆工作がなされてきました。ではその黒幕は誰なのか、そしてその彼らの狙いについて迫っていきます。