今回は、フリーメイソンの「黒い教皇」によって予言された第三次世界大戦と今の中東情勢の関係についてお話します。
前回の動画では、イスラエルのネタニヤフ首相が、5月25日にパレスチナのヨルダン川西岸地区を数か月以内に併合する意思表明をしたという話をしました。
これに対して、ヨルダンなどのイスラム諸国が猛反発し、新たな中東戦争が勃発する可能性が高く、最悪の場合は第三次世界大戦と呼ばれるような大きな戦争に発展することも否めません。
さすがに第三次世界大戦にまで発展するとは考えにくいという人も多いと思いますが、第三次世界大戦はある人物によって予言されており、世界は実際にそのように動きつつあります。
その予言者は知る人ぞ知る、フリーメイソンの黒い教皇、アルバート・パイクです。今回はアルバート・パイクと彼が描いたとされる予言、ないしは計画書の内容と今の中東情勢の関係性についてお話します。
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今回は大きく動こうとしている中東情勢についてお話します。
イスラエルのネタニヤフ首相は5月25日、ヨルダン川西岸の一部を併合する計画を、数ヵ月以内に推進するということを明らかにしました。
ヨルダン川西岸の土地の編入は、イスラエルの入植者が長い間夢見ていたものでした。
3500年以上前のユダヤ人の祖先がヨルダン川西岸で暮らしていたという聖書の記述を根拠に、歴史的に繋がりが深い土地であるとして、その土地に戻ることを願っていたのです。
日本のメディアではほとんど報じられていませんが、アメリカのメディアやイスラエルのメディアが報じるところによると、ネタニヤフ首相は、ヨルダン川西岸を併合する「歴史的な機会」は、1948年のイスラエル建国以来、一度も起きたことがないと強調し、「イスラエルの主権を適用する時が来た。シオニズム史に新たな栄光の一章を記す」などと併合への強い意欲を示しました。
実際、今年の5月にネタニヤフ首相が率いるリクードは、ベニー・ガンツ氏が率いる中道野党連合の「青と白」と連立政権を発足し、新しい連立協定では、早ければ7月1日に併合の根拠法を可決することに言及しています。
ガンツ氏はこれまで、一方的な併合については反対してきましたが、連立合意でネタニヤフ首相に押し切られる形で、「米政府が承認すること」を条件に、国会の承認ないしは閣議決定を経て、７月１日以降にいつでも併合を可能とすることに同意したのです。
ただ、国際的にパレスチナ自治区の領土とされるヨルダン川西岸地区を併合するのであれば、パレスチナとその同盟国が猛反発しますし、新たな中東戦争が勃発することは必至なので、そう簡単に動けるものではありません。
例えば、ヨルダンのアブドラ国王は、イスラエルが引き下がらない場合、「大規模な紛争に発展することは避けられない」と警告しています。
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