「水を自給自足した方が良い。」

 

そんなことを言われたところでこの現代においてなぜそんなことをする必要があるのかと疑問に思う人も多いと思います。

 

そこで水を自給自足する意義についてここで書いて行こうと思います。

 

 

水道管の異常な汚れ

 

日本の水は綺麗だと言い切る人も多いと思います。しかし実態はそうではないようです。

 

まずこれを見てください。

 

 

思わず目を覆い隠したくなるような写真です。

 

実は日本の水道管の多くはこのように錆だらけになっています。

 

様々な重金属類や化学物質の錆がびっしりこびりついているのですが、中には世界保健機関WHOが使用を禁じている塗料のMDA(メチレンジアニリン)が水道管から剥がれ水に溶け込んでいるケースもあるようです。

 

MDAは甲状腺や肝臓にガンの原因となりうる物質として認識されています。

 

水道管の寿命は基本的に30年と言われているのですが、老朽化した水道管の交換には莫大な費用が必要であり、各自治体も財政面の問題でこれに対応しきれていないというのが現状です。

 

また上下水道を浄化するために使っている塩素も水道に多く含まれているのですが、それもまた体に害があります。

 

飲み水だけでなく入浴することでそういった物質を経皮から吸収して体内に蓄積してしまうのです。

 

ではどうすればいいのかというと、一番手っ取り早いのが高性能の浄水器を設置することです。

 

飲み水はもちろん、お風呂の水もある程度有害物質をフィルターすることができます。

 

もう一つの方法として、冒頭で挙げた水の自給自足です。土地に山があれば湧き水などを使えますし、そういった土地がなくても、雨水を貯水機に貯めて、それをフィルターで浄化することも可能です。

 

雨水なんて汚いという人も少なくないと思いますが、水道管の実態を知れば知るほどむしろ雨水の方が綺麗なのではないかと思えるほどです。

 

そして雨水を自給自足することで水道代の節約にもなります。雨水だけですと100%自給自足は難しいかも知れませんが、節水の心がけもできるようになりますし、自然の恵みにより感謝できるようになります。

 

私はニュージーランドで数ヶ月滞在したことがあるのですが、この国の田舎に行けば行くほど、自宅に貯水機を持ってオフグリッド生活を実践している人が多かったです。そして自前のフィルターで浄化するなどしてその雨水を生活用水として使っていました。

 

自然の恵みに感謝しながら生活をしている様子をみると静かな感動を覚えました。

 

話は逸れましたが、水を自給自足する意義は他の意味でも高まってきています。

 

なぜならおそらく日本で水道法のルールが変更されるからです。

 

水道法改正の恐るべき悪影響

 

2017年3月に水道法改正の閣議決定がなされました。

 

この法改正を簡単にいうと、水道事業に民間事業が参入しやすくなるというもので、民間企業による水道料金改定を可能にしたり、自然災害にあったときの損害は民間企業ではなく市区町村の自治体が補償するというものです。

 

水道民営化自体は2001年の小泉内閣時代の法改正により可能になっているのですが、障壁が高く参入する企業はあまり多くありませんでした。

 

しかし、この法改正がなされるとフランスのヴェオリアや、アメリカのベクテルなどの外資がどんどん参入してくると考えられています。

 

外資に水道事業を売るとどうなるのかというのは世界の各事例をみれば明らかです。

 

他の国々ではどうなったのかというと、効率重視の水処理法により様々な有害物質（ポリ塩化アルミニウムや硫酸アルミニウムなど）が水に溶け込んだり（おそらく今の日本の水道事情よりも悪化するでしょう）、水道料金が跳ね上がったり（ボリビアは2年で35%、南アフリカが4年で140%、オーストラリアが4年で200%フランスは24年で265%、イギリスでは25年で300%上昇）と、踏んだり蹴ったりのケースがたくさんあるのです。

 

さらには水道民営化の悪影響に憤慨した市民たちがデモを起こして、結局再公営化するケースが欧州や南米の国で見られます。再公営化するとそれまで水道事業を支配していた多国籍企業に訴えられ、数十億円から数百億円単位の損害賠償命令が下されているのです。

 

例えば、ボリビアのコチャバン市は40年の契約期間を途中解約した際に米ベクテル社に約25億円支払い、アルゼンチン政府は再国営化の際に契約していた９社のうち、６社から訴えられ、賠償額は1社（アジュリ社）だけで約165億円にまで上りました。

 

しかしそこまで多額の賠償金を支払ってでも水道を公営化したいという思いが強い国や地方自治体が多く、2005年をピークに民営化している自治体は減少傾向にあります。

 

 

しかし日本はそれとは逆の動きにあり、他国のように政府を動かすほどのデモが起こるとは現代の日本社会では考え難いことです。

 

民営化が進み、そこから逆戻りすることはないかも知れません。

 

水道法改正については2017年に閣議決定後、一度審議の中で廃案になっていますが、2018年に入ってから再度審議をしようと内閣は画策しているようです。

 

この執拗なまでの民営化に対する動きは裏で大きなお金が動いていると考えることもできます。

 

もしかしたら時間の問題かもしれません。

 

ご自身が住む自治体で民営化がなされる可能性も十分あり得ます。

 

この対策として最適な手段の一つが水の自給自足だと私は考えます。雨水の貯水機などで水さえもオフグリッド化して料金変動や健康被害にいちいち悩まなくてもいいような生活にすることがいいように思えます。

 

ただ、水の自給自足はあくまで一つの方法論に過ぎません。アパートやマンション暮らしの人には難しいことでしょうし、貯水機を設置する費用の問題もあります。

 

もし他のお考えやご意見がありましたらぜひコメントしてください。意見交換の中でより良いアイデアが生まれるかもしれません。有意義な話し合いができたら幸いです。